三菱商事株式会社
- 業種
- 総合商社
募集要項
| 募集対象卒年 | 2021年卒 |
|---|---|
| 勤務地 | 初期配属は当社本店もしくは関西支社、または当社子会社、その後は異動による変更あり |
| 募集職種 | 総合職 |
| 仕事内容 | 三菱商事は、世界中に広がる当社の拠点と約1,500の連結事業会社と協働しながらビジネスを展開しており、事業価値向上にコミットする経営人材になることを志す方を求めます。 |
| 必須言語 | 特にありません。 |
| 歓迎言語 | 特定の言語を定めておりませんが、デジタル領域に関する知見や素養を活かして、事業を創ることに興味を持ち、経営人材になることを志す方を求めています。なお、応募時には以下のプログラミング言語の学習経験を聞いております。 C++ C# HTML Java JavaScript PHP Python R Ruby Swift （その他言語も記載可能） |
| エンジニアとしてのキャリアプラン | 三菱商事には、エンジニアとしてのキャリアパスはなく、デジタル領域に関する知見や素養を活かして、事業を創ることに興味を持ち、経営人材になることを志す人材を求めています。 具体的には、内外環境の変化を想定し先を見据えた戦略を練り上げる「構想力」、人と組織を牽引し最後までやり抜く「実行力」、謙虚さと誠実さを持って周囲から信頼される高い「倫理観」を、多様な経験や不断の自己研鑽を通じて備え、自らも経営人材になることを志す方です。 また、三菱商事は、「中期経営戦略2021」において、サービス分野と川下領域の強化を図り、更なる成長に向けた事業ポートフォリオを構築していく戦略を掲げております。今後デジタル戦略を一層強化し、上述の戦略を実行していくために、2019年4月よりCDO（Chief Digital Officer）及びデジタル戦略部を新設しました。CDOを中心に、10有る営業グループと連携しながら、急激に進むデジタルトランスフォーメーションの動きに対応し、新たなビジネスモデル構築の可能性を検討しています。 |
| 基本給 | 総合職（2019年4月実績） 修士卒：月給290,000円 学士卒：月給255,000円 |
| 残業・時間外手当について | あり |
| 就業時間 | 9:15～17:30（休憩1時間） ※一部フレックスタイム制導入部署あり |
| 平均所定外 （残業）時間 |
（月間平均残業時間：25.7時間） ※2018年度実績、本社 及び 国内支社勤務の従業員（管理職 及び 顧問・嘱託社員を除く） |
| 休日休暇 | 完全週休2日制（土・日）、祝祭日、年末年始、年次有給休暇、結婚休暇、リフレッシュ休暇 等 |
| 賞与 | 年2回（6月、12月） |
| 昇給 | あり |
| 諸手当 | 通勤費支給 等 |
| 福利厚生 | 雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金、診療所、研修所、独身寮・社宅、育児休暇制度 |
| サポート体制 | ＜研修制度＞ 三菱商事の人材育成は、経営マインドをもって事業価値向上にコミットする人材を輩出し続けることを基本方針としており、OJTを基本としながら、OFF-JT（人材育成プログラム）を組み合わせ、「構想力」「実行力」「倫理観」を段階的に高い水準に開発していくことに取り組んでいます。 内定者や入社1～3年目までの若手社員の基礎能力強化としては、財務会計・簿記・M&A・英語力・IT等、実務を担うプロフェッショナルとしての基礎スキルを総合的に習得するためのプログラムを設けています。 また、事業の更なるグローバル展開に対応し、人材面でのグローバル競争力を強化するため、原則として入社8年目までに全職員に海外経験を積む、若手社員向けの海外派遣制度「グローバル研修生制度」を実施しています。 その後も、段階的な経営人材育成プログラムとして、国内外ビジネススクール講師を起用した最先端のビジネススキルの習得・向上のプログラムや海外主要校の短期ビジネススクールへの派遣にも力を入れています。 その他詳細は、弊社ホームページ内の人材育成・活躍促進ページをご確認ください ＜自己啓発＞ 社員の自律的成長を促すため、自発的な学びや自己研鑽の機会の拡充のため、充実した自律型学習のプログラムを整備しています。 ＜インストラクター制度＞ 入社後1年間は、先輩社員をインストラクターとして任命し、日々の指導・アドバイスを行う制度を設けております。 |
会社情報
| 企業名 | 三菱商事株式会社 |
|---|---|
| 企業HP | https://www.mitsubishicorp.com/jp/ja/ |
| 所在地 | 〒100-8086
東京都千代田区丸の内二丁目3番1号 |
| 業種 | 総合商社 |
| 事業内容 | 三菱商事は、世界約90の国・地域に広がる当社の拠点と約1,500の連結事業会社と協働しながらビジネスを展開しています。コーポレートスタッフ部門、及び天然ガス、総合素材、石油・化学、金属資源、産業インフラ、自動車・モビリティ、食品産業、コンシューマー産業、電力ソリューション、複合都市開発の10営業グループ体制で、貿易のみならず、パートナーと共に、世界中の現場で開発や生産・製造などの役割も自ら担っています。 |
| 設立 | 創立1954年7月1日 （設立1950年4月1日） |
| 代表者 | 代表取締役 社長 垣内 威彦 |
| 社員数 | 約6,000人 |
| 資本金 | 204,446,667,326円 |
| 売上高 | 16,103,763百万円（2019年3月31日実績）「収益（国際会計基準）」 |
| 株式公開 | 上場証券取引所： 東京、名古屋 |