DIR Information Systems
(株)大和総研インフォメーションシステムズ
最終更新日: 2025/06/03
ソフトウエア・情報処理 / 通信・情報
日本語 : ビジネスレベル英語 : 問わない
東京都江東区冬木15番6号
オープン・カンパニー&キャリア教育等
(株)大和総研インフォメーションシステムズ
募集データ
募集職種・職務内容 システムエンジニア(開発部門)
大和証券グループのIT戦略の一翼を担うとともに、通信・金融・社会保険分野を中心としたあらゆる分野のお客さまにシステムの企画提案・設計・開発および運用・保守をソリューションとして提供しています。

特に大和証券グループ各社の多くの現場でIT化の推進に積極的に取り組み、各社のビジネスに多大な貢献を果たしています。
雇用形態 正社員
募集学科 全学部・全学科
募集人数 45~50名
募集学位 学士 、 修士 、 その他(短大卒・専門卒・高専卒)
募集対象 新卒 、 中途 、 インターンシップ&キャリア
語学レベル
  • 日本語 : ビジネスレベル
  • 英語 : 問わない
入社時期 2026年4月
募集対象 2026年3月までに
 四年制大学、高等専門学校を卒業見込の方
 大学院修士課程を修了見込の方
 専門学校を卒業見込の方
卒業・修了後3年以内の方
求める人物像 将来的に当社の中核として、お客さまの戦略を理解し、それに貢献するためのサービスを企画、提案、実行できる人になっていただきたいと期待しています。そのために次のような観点が大切だと考えています。

・幅広い視野と論理的思考力があり、自ら考え行動できる
・向上意欲があり、最後まであきらめずに成し遂げようとする強い心を持っている
・誠実でチームワークを大切にし、コミュニケーションに長けている

当社に入社後、どれだけ成長し、どれだけ活躍していただけるか、皆さんの可能性を重視して選考します。
エントリー・採用の流れ
エントリー方法 マイナビよりエントリー
採用の流れ マイナビよりエントリー

会社説明会 WEBにて実施

エントリーシート提出

随時

適性検査

面接(個別)


内々定
提出書類 エントリーシート、成績証明書
雇用条件
給与 大学院修了

(月給)293,000円


大学・高等専門学校卒業(専攻科)

(月給)270,000円


専門学校卒業(高度専門士)

(月給)270,000円



高等専門学校卒業(本科)

(月給)230,000円



専門学校卒業(専門士)

(月給)230,000円

※短大卒に関しては募集しておりません

試用期間あり 3カ月 本採用時と条件相違なし
残業・時間外手当について 時間外勤務手当 全額支給
諸手当 時間外勤務手当 全額支給 
通勤費 全額支給
独身寮または住宅手当(適用職位 条件あり、遠方通勤者に限る)
昇給 年1回(6月)
賞与 年2回(6月、12月)
休日休暇 完全週休2日制(土・日) 祝日 年末年始

【長期休暇】 
下記2つから、どちらかを毎年選べます。
1.夏季休暇(最低連続7日間、最長連続10日間)、リフレッシュ休暇(連続5日間)
2.フレックス休暇(連続12日間)

【有給休暇】 
初年度15日、勤続3年6カ月以上23日
※1日・半日・1時間単位での取得も可能です。

【特別休暇】 
慶弔休暇・看護休暇・介護休暇・公務休暇 など
※有給休暇とは別に取得可能です

その他 下記の制度があります。
・配偶者転勤同行休職:配偶者の海外転勤等の場合に、最長5年間の休職が可能です。
・エル休暇:生理による体調不良のほか、不妊治療、更年期による体調不良の際に、月に2日まで有給として取得することができます。
・健診休暇:定期健康診断を受診する際に、年に1日まで有給として取得することができます。
・ライフサポート休暇:一定期間で未消化の年休を積み立てておいて、休暇が必要な場合(傷病、介護準備等)に取得できます。
福利厚生 【各種保険完備】 
健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、介護保険(40歳以上)

【財産形成】 
従業員持株会、財形貯蓄、確定拠出年金

【健康管理】 
定期健康診断、人間ドック

【各種施設】 
健康開発センター(医師・カウンセラー在室)、保養所、会員制福利厚生サービス提携(ベネフィット・ステーション)
就業場所における受動喫煙防止の措置 その他、取り組みあり
敷地内すべて禁煙
勤務地 東京、大阪
勤務時間 システム開発コース
8:40~17:10
※ フレックスタイム制を実施 コアタイム 10:00~15:00
標準勤務時間(7.5時間)

運用マネジメントコース
ローテーション勤務表による交代制勤務
研修制度 制度あり
大和総研インフォメーションシステムズでは、社員一人ひとりが大切な財産です。
当社がさらに強く大きくなるためには、社員一人ひとりのスキルアップが欠かせません。当社では、ITのプロフェッショナル集団として高度なソリューションを提供できるように充実した人材育成制度を策定しています。

その中でも、「オンボーディング」は、当社人材育成制度の一番の特徴です。
新入社員が職場環境に慣れ(組織適応)、職務遂行に必要な技術を習得(職務適応)していくためのプログラムです。


◆オンボーディング
新しく入社された方が当社の一員としていち早く活躍できるようになるためには、
当社を含む大和証券・大和総研グループの企業文化に馴染み、
当社で活躍する多様な社員との関係性を築くことが必要です。
そこで当社では、配属までのスキルアップはもちろんのこと、
会社や組織の文化理解と社員との関係性構築を目的とした独自のオンボーディング
プログラムを提供、その人に合った必要かつ適切な研修を組み合わせ、
配属後にいち早く能力を発揮できるようリードします。
具体的には、入社後4カ月の入社時集合研修とその後8ヵ月の部門別OJT、
さらに3月に行うフォローアップ集合研修を通じて、
プログラム言語などの技術分野はもちろん、ビジネススキルなどを身に付けた、
バランスの良いビジネスパーソンの育成を目指しています。

また、入社前学習サポートや入社後の歓迎会など、環境に適応するための制度・企画や、
先輩社員が新入社員をフォローし、入社後の立ち上がりを強力にサポートします。
自己啓発支援制度 制度あり
情報処理技術者試験や各種資格などは、合格時に受験料や学習費用を補助する制度もあり、社員の自己研鑽を支援する環境が整っています。
また、自己研鑽の一貫として、「CoP」活動に取り組んでいます。
「CoP」とは「Community of Practice」の略で、全社横断・現場主体の技術実践サークルです。
「先進(Advanced)・創造(Creative)・技術(Technology)」を合言葉に、先端的な技術の追究を進めており、
会社はその活動を全面的に支援しています。

◆CoP
テーマ(クラウド、AI、ビックデータ等)ごとに、社員が一技術者として部署の垣根や上下の関係を超えて協力し、熱意をもって主体的に活動しています。
実践するための環境を自分たちで構築し、先端的な技術に関する知識・スキルを向上、 さらに、実際のプロジェクトやビジネスへの適用検討・検証・フィードバックを行うことで、お客さまに提供するサービスの高度化を目指しています。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
年に2回、自己申告制度と人事課による面談があります。
また異動や育休明けの復職時などにも人事課による面談を行います。
採用実績校 <大学院>
茨城大学、愛媛大学、埼玉大学、千葉工業大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、鳥取大学、日本大学、日本工業大学、弘前大学、法政大学、北海道大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学
<大学>
愛知工業大学、青山学院大学、茨城大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、香川大学、学習院大学、学習院女子大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、岐阜協立大学、九州大学、九州産業大学、京都芸術大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、十文字学園女子大学、上智大学、湘南工科大学、昭和女子大学、信州大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、津田塾大学、都留文科大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東洋大学、獨協大学、鳥取大学、名古屋大学、名古屋工業大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、函館大学、兵庫大学、法政大学、北海道大学、北海道情報大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、山梨大学、横浜市立大学、立教大学、琉球大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
麻生情報ビジネス専門学校、大阪ITプログラミング&会計専門学校、大阪情報コンピュータ専門学校、小山工業高等専門学校北九州工業高等専門学校、京都公務員&IT会計専門学校、近畿コンピュータ電子専門学校、KCS福岡情報専門学校、サレジオ工業高等専門学校、東京工学院専門学校、東京電子専門学校、東京ビジネス・アカデミー、東北電子専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本国際工科専門学校、日本コンピュータ専門学校、日本電子専門学校、日本理工情報専門学校、富士コンピュータ専門学校、船橋情報ビジネス専門学校
採用実績人数 2025年 37名
2024年 32名
2023年 11名
お問い合わせ
採用問い合わせ先 人材開発課 採用担当
電話:03-6365-2654
住所 〒135-0041 東京都江東区冬木15番6号
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