就活大百科 キーワード1000 TOP > 業界研究 > その他サービス
[業界研究] その他サービス
|
アート・芸能業界映画業界は製作・配給・上映のすべてが分業１本の映画が観客の元に届くまでには、数え切れないほどたくさんの人たちが関わっている。新作の企画立案から脚本作成、出演者への交渉などを行う「映画製作会社」、完成した作品の権利を買い取って映画館に提供したり宣伝したりする「映画配給会社」、そして上映のスケジュール管理をする「映画館運営会社」など。映画業界は、これらさまざまな業種によって構成されている。
利用者拡大を狙う映画業界日本映画製作者連盟の発表によると、2011年の国内映画興行収入は前年比82.1％の1,812億円、入場者数は前年比83.0％の１億4,472万人。邦画・洋画別に傾向を見ると、邦画の公開本数は441本、洋画は358本でどちらも昨年より増えている。興行収入では邦画が54.9%、洋画が45.1％となっており、邦画が占める割合が前年より若干増えた。また、洋画に関しては3Dでも見られる作品が上位を占めており、3Dの躍進が顕著だ。 さまざまな方向から音楽ビジネスを支える音楽業界は、CDやDVDの製作・宣伝を行う「レコード会社」を中心に、新曲のジャケットやプロモーションビデオなどの制作を手がける「制作会社」や、アーティストのマネージメントを行う「マネージメント会社」、ライブツアーやコンサートを企画する「イベント会社」などによって構成されている。日本レコード協会の調査によると、2011年の音楽ソフト（オーディオレコードと音楽ビデオ）の総生産金額は前年度99％のおよそ2,818億円で、13年連続で前年割れになっている。有料音楽配信売上は約720億円で横ばい。その９割近くを占める携帯電話へのダウンロードが、前年に引き続き減少したのが影響しているが、インターネットダウンロードに関しては数量、金額共に増加しており、今後も消費者のモバイルからインターネットダウンロードへの移行が予測される。 |
業界関連用語
●コンテンツビジネス
コンテンツとは、映画や音楽、マンガ、アニメなどの制作物のこと。たとえば映画作品が映画配給会社を通じて上映されたあと、DVD化されたりテレビ放映されたりするなど、二次使用されるとそこで新たな利益が生まれ、これをコンテンツビジネスと呼ぶ。コンテンツビジネスはほかのさまざまな産業や文化との関わりが深いため、経済波及効果が高い。
●シネマコンプレックス
入口は一つだが、中に100席から300席くらいの小規模な劇場（スクリーン）が７から10くらい入っており、観客が好みに合わせて作品を選択できる複合型映画館。映画館側としては入場者数によってスクリーンを入れ替えたり、同じスクリーンで時間帯を変えて複数のタイトルを上映できるなどのメリットがある。
どんな仕事があるの？
●宣伝（映画）
邦題やキャッチコピーの作成、宣伝方法のプランニング、イベントの企画立案、パンフレット製作、メディアの広告展開などを行う。
●制作（映画）
企画から脚本、撮影、編集まで映画制作の全工程に携わる。最近では映画会社が自社で制作するより、製作プロダクションが手がけることが多い。
●宣伝（音楽）
生み出された作品をユーザーに宣伝するために、マスメディアへのプロモーション、販売促進物の製作、ライブや公開録音など効果的な宣伝手法の立案・実行を担当する。
●制作（音楽）
市場動向など情報を収集し、新譜のコンセプトやプランニング、新人の開拓やアーティストの育成、さらに実際の音源制作、プロモーション業務の支援などを行う。
エステ・美容・フィットネス業界
男性市場も急成長
シニア層の取り込みにかけるフィットネス業界
フィットネスクラブは、安全かつ効果的に健康・体力作りをするための設備が整った会員制施設。スポーツクラブ、ヘルスクラブなどの呼び方もある。トレーニングマシンを備えたジムやエクササイズスタジオ、プールなどがあり、インストラクターが健康作りや体力作りをサポートしてくれる。2011年の売り上げは2,027億円あまり（経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」より）。今後は団塊世代の定年退職によるシニア層など、健康に関心の高い高齢者層の取り込みで、各社間の競争が激しくなっていきそうだ。
業界関連用語
●エステティック認証制度
利用者との契約・取引などでトラブルを抱えるなど、玉石混交の業界の実態を改善すべく、エステティックサロンの質やサービスに一定の基準を設け、認証を与えるもの。実施主体は特定非営利活動法人「日本エステティック機構」。2009年から始まった。認証の種類には「エステティシャン試験制度認証」「エステティックサロン認証」「エステティック機器認証」の３つがある。
●メディカル・フィットネス
より効果的な「健康づくり」を実現するため、医療分野に臨床スポーツ医学・スポーツ生理学などの運動分野を結びつけ、健康維持したい人々・医療サポートが必要な人々・治療されている人々に対応できる運動習慣の普及と推進、指導者の育成と教育、体力増進・疾病予防・早期発見・早期治療などに対し、包括的に健康管理事業を推進する。
冠婚葬祭業界
市場は活性化
葬儀業界にホテルや生花店などから新規参入が相次ぐ
葬儀業界は、葬儀一式を請け負う。また、しきたりに関する相談やトラブルへの対応など、アドバイザー的役割も果たす。近年、少しずつ葬儀の形が変化し、故人が好きだった音楽を式場に流す音楽葬など、新しいスタイルのものも増えている。
今まで、葬儀の料金体系は利用者にとってわかり難いと言われていたが、生前にあらかじめ葬儀方法・料金を決定しておく「生前予約」の定着や、必要最低限のサービスをパックにして低料金で提供する業者が登場したことで、最近は改善傾向にある。ホテルや生花店などからの新規参入が相次いだことで既存業者との競争も激化しており、今後は業界も変化していきそうだ。
業界関連用語
●ハウスウエディング
一軒家を結婚式の会場として貸し切り、挙式をするウエディングスタイル。「我が家にゲストを呼んで式を挙げる」というコンセプトで、アットホームな雰囲気が人気となっている。会場を貸し切ることで、さまざまな趣向を凝らすことができるため、オリジナリティを重視するという最近のニーズにもマッチして、市場は年々拡大している。
●生涯未婚率
50歳の時点で一度も結婚したことのない人の割合。国立社会保障・人口問題研究所の「人口統計資料集（2012）」によると、2005年の時点で男性が15.96％、女性が7.25％、2010年時点ではそれぞれ20.14％、10.61％と大幅に増加しており、女性の未婚率が初めて２桁に(因みに1920年時点ではそれぞれ2.17％と1.8％)。これは、少子化の原因にもなっている大きな問題で、今後ますますこの比率が高くなることが予想されている。
●生前予約
生前に本人や家族が葬儀の形式や費用などを作り、その内容を葬儀社と契約すること。核家族化などの影響で、「人生の最後は人に迷惑をかけたくない」という人が増えていることなどから、需要は増加している。
どんな仕事があるの？
●ウェディングプランナー
結婚を考えるお客さまにカウンセリングをし、会場や演出、費用などのプランを作成する。
●メモリアルディレクター
葬儀の企画、予算の見積もり、会場の設営、儀式の司会進行などを行う。
